人権に対するYahoo！の責任－中国政府は師濤氏を自由に！
国際的な人権団体で、世界で最も権威のあるNGOの一つ、「アムネスティ・インターナショナル」より、以下のような呼びかけが発せられていますので、紹介します。
最初に読んだ時は「なんじゃぁ！これは！」と思いましたよ。ヽ(`Д´)ﾉ
（引用ここから）///////////////////
中国のジャーナリストである師濤(しとう)氏は、米国に電子メールを送ったために10年の刑に服しています。同氏は、Yahoo！のメール・アカウントを使って「海外に国家機密を不法に提供した」という理由で起訴されました。
師濤氏の刑を決定した証拠に関する裁判記録によると、米国のインターネット企業Yahoo!が、同氏に関するアカウント所有者情報を中国政府に提供したとされています。
師濤氏は、中国共産党の内部指令書の概要を電子メールで海外に送ったという理由で起訴されました。その内部指令書は、天安門事件記念日の期間中に社会不安が引き起こされる可能性があり、報道によってその動きを扇動しないようにと中国報道関係者に警告する内容でした。
国際法と中国憲法で確立された表現の自由の権利を平和的に行使したことによって拘禁された師濤氏は「良心の囚人」であると、アムネスティは考えます。
企業はどこでビジネスを展開するにせよ、人権を尊重しなくてはなりません。師濤氏に有罪判決を言い渡した中国政府に協力したYahoo!の役割を考えると、アムネスティはその企業倫理に疑問符をつけずにはいられません。同社は、インターネット産業のための自己規制に関する公約に署名し、中国政府の検閲と管理に関する厳格な体制を受け入れることに事実上合意しました。
アムネスティ・インターナショナルは、Yahoo！に対して憂慮の念を表明しました。同社は、アムネスティにたいして返書を送ってきたものの、アムネスティが指摘したすべての問題に回答してはいません。
Yahoo！からの回答（原文・PDF） リンク切れ
あなた自身が持つ「表現の自由」を使って、中国その他の国におけるYahoo!の企業としての社会的責任を問いかけてください。Yahoo！に手紙を書いてください。 そして、師濤氏の釈放のために、Yahoo!がその影響力を行使するよう、要請してください。
Yahoo! Customer Care
Yahoo! Inc.
701 First Avenue
Sunnyvale, California 94089
USA
メールアドレス：jerry@yahoo-inc.com
Dear Jerry Yang and David Filo,
I am writing to you to express my deep concern over recent allegations that your company has assisted authorities in China in events which led to the imprisonment of Shi Tao, a Chinese journalist. On April 27, 2005, Shi Tao received a ten-year prison term for sending information about a Communist Party decision through his Yahoo email account to a website based in the United States. Amnesty International considers him a Prisoner of Conscience, as he was imprisoned for peacefully exercising his right to freedom of expression and opinion.
I am alarmed that in the pursuit of new and lucrative markets, your company is contributing to human rights violations. Yahoo should urgently give consideration to the human rights implications of its business operations. The Universal Declaration of Human Rights calls upon every organ of society, which includes companies, to respect human rights.
Yahoo’s conduct in Shi Tao’s case has exposed your company to the risk of being complicit in human rights violations. I therefore call upon Yahoo to:
Sincerely,
御社が中国政府に協力し、そのために中国人ジャーナリストの師濤さんが禁固刑を言い渡されたという疑いについて、深く憂慮しています。師濤さんは御社の電子メール・アカウントを利用して中国政府の決定を米国のあるウェブサイトに配信したという理由で、2005年4月27日に10年の禁固刑の判決を受けました。
アムネスティ・インターナショナルは、平和的に自らの表現の自由を行使したために拘禁された師濤さんは「良心の囚人」であると考えます。
新たに利益になる市場に進出する中で、御社が人権侵害に加担していることを懸念しています。御社は直ちに、その事業展開において人権に関する配慮を示すべきです。世界人権宣言は、企業も含めた社会のすべての組織が人権を尊重することを謳っています。
師濤さんの事件に対する御社の行動は、人権侵害への加担という危険を露呈しました。したがって私は、御社に以下を要請いたします。
※アムネスティ日本支部のサイトにある、メールフォームより、直接Yahoo!本社にメールを送信することができます。（現在は終了）
///////////////////（引用ここまで）
私はYahoo!のアカウントを持っていますし、かなり深く利用してきました。しかし、このようなことが続くのなら、本気でYahoo!と手を切ることも考慮しないといけません。
考えてもみてください。たとえば「左翼」でも「改憲派」でも何でもいいのですが、その動向などの情報収集のため、公安警察などの政府機関があなたのアカウント情報をプロバイダに問い合わせ、プロバイダがあなたも知らないうちに、それにホイホイ答えているところを。
営業している国の政府が、個人情報の引渡しを要求してきたら、その目的などを吟味することもなく、いくらでも通報してしまうのがYahoo!の方針だとでも言うのでしょうか？
個人情報を第３者に開示するか否かの基準は、その第３者の主体ではなく、使用目的の正当性にあります。
思想調査や、政治的活動・意見の持ち主を特定するために開示するのは、到底正当とは認められません。多くの皆さんが、アムネスティの呼びかけに応えられ、Yahoo!への要請メールに参加されることを訴えます。これは他人事ではないと思いますよ。
◇アムネスティ・ジャパン ホームページ
└ 人権に対するYahoo！の責任
└ 政府がインターネットを監視する
└ 中国：インターネット企業が検閲に加担している（英語）
◇北朝鮮・チベット・中国人権ウォッチ
◇中国アクション（アムネスティ）
◇yahoo!はユーザーの秘密を守れ！
◇消費者運動の必要その３（despera）
◇中国のネット検閲をめぐって-「国境なき記者団」の考え（CNET Japan）
◇グーグル、中国で新サイトを公開へ-検閲導入ではやくも波紋（CNET Japan）
◇マイクロソフト、中国人記者のブログをMSN Spacesから削除（CNET Japan）
◇中国のインターネット言論統制-その厳しさは世界一の実態が明らかに(MYCOM PC WEB)
◇中国：2人目の記者も投獄＠BBC（今日の覚書）
↑ 右派系のブログでこの問題をとりあげている所をさがしたけど、ここしか見つからんかったので素直に驚いた。てっきり右派ブロガーは盛り上がってるんだろう、今こそおまいらの出番だぞと思っていたので。
右派的な人だって、多くは「一般市民」なわけですから、そういう意味で、正直に言うとちょっとがっかりしました。巷の「反中国」言論の本質ってこんなものかと垣間見てしまったような。
この際だから、前から感じていたことを書いちまいますと、どうも「右派は中国の人権問題には非常に寛大なのではないか？」という不信感があります。「中国の何が問題なのか？」と問われれば、それは「人権侵害」ということにつきます。人権に国境はないのだから、私達も声をあげなくてはなりません。一番肝心の人権問題で沈黙してしまっては、日ごろ中国を非難している意味が無いです。
もちろんアムネスティは「世界人権宣言」の精神に同意できる人なら、思想信条を問わずに誰でも参加できるので、右派でも右翼でも真面目な人は参加しておられます。だからといって、アムネスティの外でまで「右翼と共闘」なんてことを主張する気はありませんが、右派市民の方も、今回の問題では、自分なりに何ができるかを考えてほしいと思います。抗議メール一通を皆で送るだけでも、随分と違うと思います。
あえて挑発ぎみに書いて見ましたが、どんなもんでしょうか？
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いま中国に住んでいます。
ネット規制は、たぶん日本にいるとあまり実感がないと思うので、中国で日常的に出くわす規制について書いておきたいと思います。
今回のYahooの件は、Yahooの直接的な協力によって判決内容が決まってしまったという例で、明らかに人権侵害への加担と思いますが、そのほかマイクロソフトもGoogleも中国公安当局のネット規制にはかなり協力しています。
また、我々が日常的に体験するのは特定のWebサイトへの接続が突然出来なくなるということです。
たとえば、Yahoo香港への接続は２年以上前(だと思う)から出来なくなっています。
また、ウィキぺディアへの接続は昨年の１０月頃に突然出来なくなりました。
そういうメジャーなところじゃなくても、特定のblogサーバーが接続できなくなったり、中国国内で個人や企業が開いているサーバーが使用できなくなるのは日常茶飯事です。
くわしくは、「陳ゆうさん」の「中華的雑記帳」http://chenyu.seesaa.net/を見ていただいたらわかると思います。
ちなみに、このblogというかseesaa.net自体が昨年１２月から突然見れなくなりました。
そのほか台湾系の「大紀元」http://www.epochtimes.jp/jp/newcome.phpが詳しいです。
このサイトは、繋がっているのが不思議なくらいなんですが、日本語や韓国語版は中国からも読めます。(中文版・英語版は当然ですが見れません)
このような接続規制をすべて人権侵害としてとらえるかは、別に考える必要があると思います。
というのは、現状の中国において、すべてを自由化することはアナキスト的な冒険主義と感じるからです。
中国政府の対応が正しいわけではないけれど、日本で言えば1960年代から2006年までが、同じ現在に存在しているような現実に対してどう対処するのかを考えたとき、インターネットの存在は無視できるものではなく、外から全て自由にしろというのも傲慢な感じがします。
toffさん、詳しい現状のコメントをありがとうございました。また、「中華的雑記帳」の記事も参考になりますね。
◆中国のインターネット規制（１）http://chenyu.seesaa.net/article/11851671.html
◆中国のインターネット規制（２）http://chenyu.seesaa.net/article/12582250.html
また、共同通信の記事で、現状をうまくまとめたものがありましたので、転載しておきます。
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「台湾独立」「天安門事件」・・ヒットせず 中国のネット言論統制-米検索大手が協力
利用者データーも提供 巨大市場魅力に負け
インターネット人口が世界第二位の中国で、米検索大手ヤフーやグーグルが利用者のデータを当局に提供するなど、言論統制に協力している実態が明りかになってきた。魅力的な巨大市場で、情報技術(IT)企業が激しく競争していることも背景にある。事態を懸念した米下院は十五日、両社代表を呼ぴ、企業の倫理的間題について公聴会を開く予定だ。
「台湾独立」「天安門事件」。このような言葉を、グーグル中国語版で調べても、サイトにたどり着けない。グーグル社は一月二十五日、中国政府が検閲対象とする内容を表示できないようにする利用制限の導入を発表した。
今月九日には、ヤフーが中国当局に情報提供したため、地元政府の腐敗をネットで批判した元地方公務員が国家転覆罪で懲役八年の判決を受けたと「国境なき記者団」(本部パリ)が発表。ヤフーは昨年も、記者が国家機密漏えい罪で懲役十年の刑を受けたケースで当局に情報提供した。「あとどれだけ(ネット言論統制が)発覚するのか」。国境なき記者団はこう指摘、米企業の協力姿勢に懸念を示す。
中国当局に協力しているのは検索企業だけではない。ソフトウェア世界最大手の米マイクロソフトは当局の要請を受け、当局批判などをしていた中国人ジャーナリストのブログ(日記風サイト)を昨年末閉鎖した。
猛スピードで情報が広がるネットは中国当局にとって「獅子身中の虫」。昨年の反日デモもネットや携帯メールが火を付けた。全国で三万人以上の「サイバー警官」がネットをチェックしているとされる。中国では少なくとも「四十九人の反体制派と三十二人のジャーナリストがネット上の書き込みを理由に収監中」(国境なき記者団)だ。
米企業が当局に協力的なのは市場が魅力的だからだ。昨年末の中国のネット利用者は一億一千百万人。米国に次ぐ世界二位で、半年で一千万人以上増えた。都市部でさえネット普及率は１７％で成長の余地も大きい。ネット広告市場は二〇〇四年で二十億元(約三百億円)程度とみられるが、成長率は年７０％以上だ。
ヤフー共同創業者のジェリー・ヤン氏は昨年、中国などで当局から情報提供の要求があることを認め「好ましく思っていないが、法には従わねばならない」と語った。
中国政府は最近、知的財産権侵害を理由に七十六の「違法サイト」閉鎖を発表。北京のITコンサルタントは「中国の大手ネット企業は米市場上場している。米映画の版権を侵害しいるサイトとリンクすれば、問題になりかねない」と指摘、規制は言論統制だとは言えない面があると話す。中国IT企業経営者は「違法業者への管理強化は歓迎だ」と話していた。
(共同通信北京支局)
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上の記事にもtoffさんとはまた別の視点で述べられていますが、確かに「接続規制をすべて人権侵害としてとらえるかは、別に考える必要がある」のはそうなんだろうなと思いました。欧米の批判にアジア人全体に対する傲慢さが見え隠れしているのも、その通りだと思います。例のムハンマドの「風刺画」問題でも「言論の自由だ」の一言で済ませてしまう態度にも、傲慢さを感じます。
草加さん、はじめまして。
私のコメントで、本来の主旨が薄れてしまったようですみません。
削除しようかと思ったのですが、掲示板と違って削除できなかったのでそのままにしてました。
ただ、観点として二つあることを確認しておきたいと思います。
①ひとつは、草加さんの本来の主旨である人権侵害およびそれへの加担は、いかなる場合(状況)でも批判されるべきであること。
これは、中国の現状がどうであれ許されることではない、普遍的なことだということ。
②二つ目は、私が提示したというか、いわゆる欧米から中国や第三世界(これって死語でしょうか?)に対しての「正当な」批判のなかに感じられる傲慢さ＝違和感を見逃さないでということ。
私がここについつい②の観点で書き込んでしまったのは、たぶん草加さんも同じ傲慢さ=違和感をどこか(いろんな運動の中)で感じたことがあるだろうという親近感からですので、気を悪くしないでください。
を、書きそびれた。Yahoo!の苦しい立場も分からないではないが、中国政府の反人権的な態度を容認することは、他の社会での貴社への印象を悪くするであろうと、メールしておきます。
TAMO2さん＞
それはちょっと無茶なのでは？単純に、「ものには限度がある」ってシンプルな話だと思うのですけど。
小学生 「だってコースケ君がしようって言うから」
親 「ほな、コースケ君が死ね言うたら死ぬんやな！」
つー、論理の飛躍に聞こえてしまいます。
アムネスティの抗議文は、「サービスに利用するために顧客が提供した情報を、弾圧のために提供した」という点にあるわけで、アメリカ議会やマスコミが最も重視している「検閲」には直接ふれていないわけでしょ？つまり「中国人に自分達の価値観を見せて体制を揺さぶりたい」「自分達の価値観だけが正義だ」と言う思惑が見え隠れする、ある種「政治的」で傲慢な主張とは一線を画していると思うわけです。
まず第一に、手紙を出しただけで「殺せ」とか「懲役１０年」とかは、やはり「限度」を超えていると思うのです。そんなことを手伝ってどないすんねんと思います。Yahoo!はそれを「中国の法律と慣習を尊重」して行ったのではなく、単にビジネスチャンスを逃したくない、つまり金儲けのために、無実の人間一人を１０年も監獄に放り込んだのです。「Yahoo!の苦しい立場」もクソも考慮する余地はありません。
第二に、先ほども書いたように、Yahoo!は顧客が自主的に提供した個人情報を、目的外の、しかも顧客にとってこれ以上ないくらい不利益な目的のために使いました。顧客は自分の利益のためにのみ使用されると理解し、当該企業を信用して情報を提供するわけです。中国版Yahoo!を隅から隅まで読むことはできませんが、Yahoo!はあらかじめ約款などで、当局の弾圧に協力することがあると、顧客に知らせた上で個人情報を提供させているのでしょうか。そうでなければ、これは契約違反、加害行為、不法行為です。
第三に、当該政府が自分で作った法律に則って要請するならば、それに協力するどのような行為も正面から批判できないと言うのであれば、自衛隊のイラク派兵はもちろん、ほとんどあらゆる戦争協力や人民抑圧への協力になんの抗議もできないし、民衆を「適法に」虐殺している国への武器売却すら止めることができません。
と、いうようなことで、アムネスティの抗議は穏健でバランスのとれたものだと思います。
「女性は土俵にあがってはいけない」くらいなら、「よく守った、エライ」という余地もありますが、何度も言いますが、ものには限度があるのです。もっとシンプルに考えるべきだと思います。
中国週刊紙の停刊、ネット上に当局批判相次ぐ（朝日新聞）
http://www.asahi.com/international/update/0221/014.html
2006年02月21日20時13分
中国の週刊紙「氷点週刊」の停刊問題で、報道関係者や元党幹部、学者など国内から次々と抗議文が発表されている。抗議はいずれもネット上で公表され、規制のすき間を縫って広く伝わった。当局が報道規制と共にネット規制も強める中、メールやブログを自在に使って対抗する新たな動きが起きている。
メディア関係者によると、停刊処分が決まった先月末、当局は全国のプロバイダーに一切情報を流さないよう命じた。李大同前編集長のブログも直後に閉鎖された。
しかし、翌日には多くの海外メディアが停刊処分を報道。李氏は「当局はネットの封鎖が事実上不可能だということをまだ知らないのだ。私は読者にメールを送っただけなのに、翌日には世界中が知っていた」と話す。
その後、ネット上で当局への批判が相次いだ。いずれも中国からの接続が規制された米国の中国語ニュースサイトに掲載されたが、ほどなく国内でも内容が広く知られるようになった。
あるメディア関係者によると、抗議文は「中国人の人のつながり」を通じて規制のすき間を縫っていくという。メールに張り付けられて国外に伝わってサイトに掲載され、海外や香港で見た人たちがメールに添付して中国の知人に送る。それが国内のメールやブログ、掲示板などで広く知られるようになるというわけだ。
政府系紙の３０代の男性記者も友人からのメールで一連の抗議を知った。この記者はメールアドレスを二つ持っており、うち一つは米国のフリーメール。政治色の強い内容はこちらで受け取るといい、多くの記者がこのように使い分けている。
当局はブログへの検閲も強めており、政府批判などが書き込まれたブログの閉鎖も相次ぐ。しかし、閉鎖後も、開設者はこっそり別のサイトでブログを再開し、少数の知り合いだけにアドレスを教えて情報を流し続けることも少なくない。今回の抗議文の一部も、そのように公表された。
「当局の規制に反感を持つ中国人の知識人は国境を超えて太くつながっている。ネットはそれを支え、発展させる役割を果たし始めた」と話すメディア関係者もいる。
ネットをあちこち彷徨っていたらたどり着きました。２つだけコメント。
1.大紀元は台湾系と言うより法輪功系です。
2.Yahoo!の創立者の一人、ジェリー・ヤン（楊致遠）は台湾人です。
http://biography.sophia-it.com/bi/bisi001.html